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妊婦に気がついたら、妊婦健診を受ける必要があります。
しかし、妊婦健診の費用は全額自己負担のため、費用を支払えるか心配な方もいるかもしれません。
妊婦健診にかかる費用は、自治体の助成や確定申告などで抑えることが可能です。
このコラムでは、妊婦健診にかかる費用の総額や、費用を抑える方法について紹介します。
妊婦健診にかかる費用を支払えるか心配な方は、ぜひ参考にしてみてください。
妊婦健診の目的
妊婦健診は、お母さんと赤ちゃんの健康を守るために必要な健診です。妊娠に気づいたら、必ず受ける必要があります。
妊婦健診では、赤ちゃんの発育状態はもちろん、お母さんが栄養を取れているか、感染症にかかっていないかなどをチェックします。
もしも出血や腹痛などのトラブルが起こった際でも、すぐに相談が可能です。また、妊娠中の生活や出産、育児に関しての不安を相談できます。
妊娠期間や出産後を安全に過ごすためにも、定期的に妊婦健診を受けることが大切です。
妊婦健診にかかる費用
妊娠は病気ではないため妊婦健診には保険が適用されません。しかし、妊婦健診にかかる費用はお住まいの自治体で一部助成されます。
なお、妊娠中に糖尿病合併や貧血などの疾病等の症状が見られた場合は、治療や検査にかかる費用は保険適用になります。
妊婦健診にかかる費用の総額や費用を抑える方法について見ていきましょう。
妊婦健診にかかる費用の総額
妊婦健診にかかる金額は、トータルで10〜15万円程度です。
体重測定や血圧測定などの基本検査のみを受ける場合は、1回の健診で3,000〜7,000円程度かかります。
また、妊婦健診では週数によって、血液検査やエコー検査などを行います。この場合は1〜2万円程度かかることもあります。
妊婦健診を受診する回数は、初診のタイミングや赤ちゃんの発育状態によりますが、大体14回程度といわれています。
1回の妊婦健診につき上記の金額がかかるので、ある程度の金額を負担しなければいけないことを覚えておきましょう。
補助券（妊婦健康診査受診票）により費用を抑えられる
妊娠すると自治体から妊婦健診で利用できる補助券（妊婦健康診査受診票）が発行されます。
妊婦健診の際にこの補助券を提出すると、補助券に記載されている金額が妊婦健診の会計の際に引かれる仕組みです。
補助券をもらうためには、自治体で申請が必要です。妊娠が確定したら自治体に妊娠届けを提出すると、母子手帳と一緒に補助券を受け取れます。
スマイルレディースクリニックのある東京都武蔵野市の場合は「妊娠届出」を提出すると、下記の受診票が交付されます。
- 妊婦健康診査受診票14枚
- 妊婦子宮頸がん検診受診票1枚
- 妊婦超音波検査受診票4枚
- 妊婦歯科健康診査受診票1枚
- 新生児聴覚検査受診票1枚
妊婦健診の際に上記の受診票を提出すると、掲載されている検査項目の費用が助成されます。
助産所や東京都以外の医療機関で妊婦健診を受けた場合も、申請すれば健診費用の一部が助成されるため、分娩から1年以内に申請しましょう。
自己負担額の平均
妊婦健診での自己負担額の平均は、5万278円です。（出典：ゼクシィBaby「妊婦健診の費用はいくら？女性はあるの？）自治体が負担する金額は、地域によって異なります。
厚生労働省の発表によると、自治体による助成金の全国平均は107,792円です。
東京都平均は86,739円、大阪府は119,703円など、地域によって金額が異なるので、お住まいの自治体で確認してみてください。
里帰り出産の場合の申請方法
出産する際に、里帰り出産をしようとしている方もいるでしょう。
現在住んでいる場所と出産する場所が異なる場合、補助券が使用できない場合があります。
この場合は、里帰りした際に利用した病院での妊婦健診費用は、一旦全額自己負担する必要があります。
ただし、出産から1年以内に償還払い申請を行えば、使えなかった補助券の金額を振り込んでもらえますので、出産後に忘れずに申請するようにしましょう。
なお、申請から振り込みまでは数ヶ月かかる場合もあります。
申請時に必要な持ち物例
里帰り出産をして後日償還払い申請する場合は、資料や書類などを用意する必要があります。
「領収書を保存していなかった」などの事態を避けるためにも、出産前に申請に必要なものを確認しておきましょう。
スマイルレディースクリニックのある東京都武蔵野市の場合の持ち物は、以下の通りです。
- 母子健康手帳
- 未使用の受診票
- 受診の際に支払った費用の領収書と診療明細書の原本
- 振込先の銀行名・支店名・口座番号の控え（原則として、本人名義のもの）
- 印鑑（口座名義が本人以外の場合）
上記はあくまで一例で、必要な書類などは各自治体によって異なります。
お住まいの地域の自治体のホームページなどで確認するようにしてください。
妊娠・出産した際は医療費控除の申請が可能
妊婦健診を受ける際には、自治体の助成金があるとはいえ、自己負担もある程度発生する可能性があります。
お住まいの地域や再検査などの個人の事情によっては、自費で10万円以上かかる可能性もあるでしょう。
自己負担で10万円以上の医療費を支払った場合は、確定申告することによって還付を受けられます。
妊娠・出産は医療費控除の対象になるため、忘れずに確定申告しましょう。
医療費控除とは
医療費控除とは、確定申告の際に所得税や住民税の控除が受けられる仕組みです。
1月1日から12月31日までの1年間の医療費が10万円を超えた場合または、所得金額の5％以上の金額を支払った場合に、還付金が支払われます。
医療費控除の対象になる金額は、診療費や治療費です。病室の部屋代や食事代、通院にかかった交通費も申請の対象です。
妊娠・出産では、自己負担額が10万円を超える場合もあります。
生計を一にする家族とはまとめて医療費を申告できるので、家族と合わせて10万円以上の医療費がかかっている場合も申告可能です。
医療費控除を受けるには確定申告を行う必要があるため、妊婦健診や出産にかかった費用の領収書は、必ず保管しておきましょう。
医療費控除の対象になるもの
妊婦健診にかかった費用は医療費控除の対象になりますが、妊娠・出産にかかった全ての金額が医療費控除の対象になるわけではありません。
ここでは、医療費控除の対象になるものの例を見ておきましょう。
- 妊婦健診費用
- 出産時の入院費用・分娩費用
- 妊娠中の切迫流産や妊娠悪阻などの入院費用
- 通院や入院時の交通費
- 入院時などに公共交通機関が使えなかった場合のタクシー代
- 入院中に病院から出た食事の費用
- 産後1ヶ月検診 など
妊婦健診で自費になった金額や通院にかかった交通費、入院した場合の部屋代や食事代も医療費控除の対象になります。
確定申告の際には領収書の保管が必要になるため、病院で出された領収書や明細書は必ず保管しておきましょう。
交通費に関しては、領収書を発行しない場合が多いはずです。
交通費として使った金額を家計簿やメモに残し、どのような用途で発生した費用なのか説明できるようにしておきましょう。
医療費控除の対象にならないもの
医療費控除の対象にならないものは、以下の例が挙げられます。
- 妊娠検査薬や排卵検査薬の購入費
- 里帰り出産のための交通費
- 自家用車で通院した場合のガソリン代
- 入院中に個室入院を希望した場合の差額ベッド代
- 入院時の身の回り用品代や外食・出前代
- 医師や看護師へのお礼 など
医療費控除の対象になるものとならないものの差は、出産のために必要な支出であるかどうかを考えるとよいでしょう。
通院の際の交通費は医療費控除の対象になりますが、里帰り費用は対象外となるため、注意が必要です。
上記以外にも医療費控除の対象にならないものは複数あるので、対象になるものとならないものを確認しておくとスムーズに確定申告できるでしょう。
医療費控除で戻ってくる金額
医療費控除を申請して戻ってくる金額は、下記のように計算します。
【実際に支払った医療費の合計額−保険金などで補てんされた金額−10万円（所得合計金額が200万円までの方は「所得合計金額×5%」）】
【医療費控除額×課税所得額に応じた税率＝還付金】
以下の例で実際に計算してみましょう。
- 妊娠、出産にかかった費用の合計：70万円
- 出産育児一時金：42万円
- 妊婦健診の補助券：10万円
- 課税所得：400万円
なお、課税所得額に応じた税率は、以下の表を参考にしてください。
| 課税される所得金額 | 税率 |
| 1,000万円以上194万9,000円以下 | 5％ |
| 195万円以上329万9,000円以下 | 10％ |
| 330万円以上694万9,000円以下 | 20％ |
| 695万円以上899万9,000円以下 | 23% |
| 900万円以上1,799万9,000円以下 | 33% |
| 1,800万円以上3,999万9,000円以下 | 40% |
| 4,000万円以上 | 45% |
医療費控除額：70万円−52万円−10万円＝8万円
還付金：8万円×20％＝16,000円
上記の場合の還付金は、16,000円になります。
妊婦健診の費用が支払えない場合
妊婦健診の費用は、補助券が支給されるとはいえども、自費で数万円を負担する必要があります。
妊婦健診にここまで費用がかかることを想定しておらず、現金の持ち合わせがなく、妊婦健診を受診できない方もいるかもいるかもしれません。
費用を全く支払えない、思いがけない妊娠で困っているなどといった方は、全国妊娠SOSネットワークに相談してみるのもよいでしょう。
スマイルレディースクリニックでは、できるだけ余計な費用がかからないように、不要な検査は行わないようにしております。
費用について不安な点がある方は、ぜひお気軽にご相談ください。
妊婦健診に行かないとどうなるのか
妊婦健診に行かない場合、下記の3つのリスクがあります。
- 合併症にかかるリスクがある
- 周産期死亡率が上がる
- 出産する病院が見つからない
妊婦健診では感染症にかかっているかどうかの検査や、妊娠中になりやすい妊娠糖尿病や妊娠高血圧症候群などのリスクをチェックします。
母親が病気にかかっている場合、胎児にも影響し、最悪の場合は死産に繋がる可能性もあるのです。
また、赤ちゃんやお母さんに異常があった場合でも、妊婦健診を受けていないと気づくことができません。
治療などの対処ができないため、妊娠22週〜生後7日未満の時期である周産期の死亡率が上がることがわかっています。
さらに、妊婦健診に行かないと、出産する病院が見つからない可能性もあるため注意が必要です。
妊婦健診を受けていないと感染症の検査ができず、感染リスクを避けるために受け入れ拒否をする病院も多いためです。
安全に出産するためにも、必ず妊婦健診を受けましょう。
まとめ
妊婦健診にかかる費用は、トータルで10〜15万円程度かかります。
妊娠は病気ではないため全額自己負担で支払う必要がありますが、自治体で発行されている補助券を使うことにより、費用の負担を抑えられます。
また、妊娠や出産でかかった費用は、医療費控除を申請することにより、還付金が戻ってきます。
医療費控除として申請できるもの、できないものを把握し、忘れずに確定申告するようにしましょう。
スマイルレディースクリニックでは、妊娠5週〜34週頃までの妊婦健診を行なっています。
平日は19時半まで診療しているので、仕事帰りの受診もしやすいです。妊婦健診をお考えの方は、ぜひお気軽にお越しください。
